メタボを予防する商品とは

メタボなんて関係ない。若いから大丈夫。痩せているから大丈夫。
果たしてそうでしょうか？　
現在日本のメタボ基準（４０～７４歳）だと、メタボ該当者は約９００万人。予備軍は約１０００万人。
男性だと二人に一人、女性は五人に一人がメタボもしくは予備軍となります。

こういった統計を出されると、少しは危機感を感じるのではないでしょうか。
メタボ予防は今や国策の一環として、積極的に進められており、
市場もその威を借り、メタボ市場と呼ばれるほど、
メタボ予防と銘打った商品やサービスを次々と送り込んできます。

少々穿った目で見れば、１００年に一度の大不況と言われる昨今で、
新たに生まれたメタボ市場が活性化する事は、国としては非常に喜ばしい事でしょう。
加えてメーカー側も、メタボ予防の商品やサービスは非常に旨味のあるものです。
理由は、メタボ関連商品が価格競争に巻き込まれにくい面があるからです。
メタボと診断された消費者、又はメタボを意識した消費者にとって、
これらのメタボ予防の商品は少々値が張ろうとも、買う事を無意識的に義務として受け入れてしまいます。
しかも継続する事が大事なので、同じ商品を買い続ける事が習慣化されます。
当然、メタボもしくはメタボ予備軍とされた人々が多ければ多いほど、メタボ市場は拡大し続けるでしょう。

さて少し話しを変えますが、日本のメタボ基準は、世界各国や機関と比べ厳し過ぎるとよく言われます。
表向きは、国民に対し強く健康に気を配らせる事となっていますが、上記のメタボ市場を考慮すると、
本音は、国民に対し強くメタボを意識させる事ではないでしょうか。
一見すると、別に悪い事には見えませんが、実際は緩やかな脅迫です。
例えばある企業に勤めるＡさんが、会社の健康診断でメタボと診断された場合。
Ａさんにはメタボ改善を要求され、同時にＡさんはメタボ市場に取り込まれます。
もしＡさんがメタボ予防の商品やサービスに一切手を出さず、メタボの改善がなされない場合、
国は企業の健保組合に罰則を科せます。
結果Ａさんは「自己管理が出来ない」と企業で評価され、肩身の狭い思いをする破目に陥るでしょう。

邪推も入りましたが、今の日本のメタボ予防システムならこの流れは充分考えられる事です。
要は健康体であれば問題ない訳ですが、如何せん日本の厳しいメタボ基準では、
相当気を配らねばその基準をパスできません。
今は大丈夫と思っているアナタ。国はどうにかしてアナタをメタボと診断したい筈です。
下手な隙を与える事無く、出来うる範囲でメタボ予防を意識しておきましょう。